自動車保険の特約を種類別に解説!必要性の高いおすすめの特約8選!

✔ 自動車保険の特約にはどんな種類があるんだろう?
✔ 自動車保険の特約って色々あるみたいだけど、一体どれを付ければ良いのだろう?

・・・などなど、あなたは今、自動車保険の「特約」について、どんな種類があるのか、どれを付けたら良いのか、などといったことについてお悩みでしょうか?

自動車保険は、基本的な補償としては、対人・対物賠償保険、人身傷害保険・搭乗者傷害保険、車両保険などの保険がありますが、その他にも、様々な「特約」を付けることにより、補償内容をさらに充実させることができます。

また、補償内容を充実させる特約だけでなく、運転者の範囲や補償範囲を限定することによって、保険料を割安にすることができるような特約もあります。

マサキマサキ

自動車保険の特約って色々あるけど、自分の場合は、どれを付けたら良いのだろう?

カンナカンナ

ご自分に合った特約を賢く選ぶことによって、必要な補償を充実させることができたり、保険料の節約につなげることもできます。

そこで今回の記事では、自動車保険の特約について、どのような種類があるのか、さらにはおすすめの特約にはどのようなものがあるのか、といったことについてお話していきます。

ぜひあなたも今回の記事を参考にして、ご自分に合った特約を選んで、必要な補償はしっかり付けつつ、ムダを省いて上手に保険料を節約していきましょう。

自動車保険の特約にはどんな種類があるのか?

自動車保険の特約の種類としては、主に以下の5つの種類のものがあります。

  1. 相手方のための特約
  2. 自分や家族・同乗者のための特約
  3. 自分の車のための特約
  4. 自動車事故以外でも利用できる特約
  5. 保険料を安く抑えるための特約

対人・対物賠償保険、人身傷害保険・搭乗者傷害保険、車両保険などの基本的な補償に加えて、これらの種類の特約を付けることによって、補償内容をさらに充実させることができたり、補償範囲を限定して保険料を安くおさえることもできるわけです。

では、それぞれの種類ごとに、具体的にどのような特約があって、どのような補償内容になっているのか、解説していきましょう。

相手方のための特約

対物超過補償特約

対物超過補償特約とは、自動車事故で対物賠償保険を使う際に、相手の車の時価額を超える修理費用がかかる場合に、その超過差額分を補償してもらえる特約です。

対物賠償保険のみですと、補償額を無制限に設定している場合であっても、相手の車の損害に対して補償できる金額は、その車の「時価額」までとなっています。

例えば、こちらが100%の過失事故を起こして、相手のクルマの時価額が50万円で、修理費用が90万円と見積もられたとします。この場合、対物賠償保険のみですと、時価額である50万円のみの補償になるわけですが、それだけで相手方に納得してもらえるケースはほぼありません。

そうなると、被害者側から差額分を請求されることになり、その分は自腹で負担することになるわけです。

ですが、この対物超過補償特約を付けておけば、相手方の車の時価額を超える修理費用についても補償してもらうことができるわけです。

自分や家族・同乗者のための特約

弁護士費用特約

弁護士費用特約とは、交通事故で示談交渉や訴訟が必要となって弁護士に交渉を依頼する際、そのための弁護士費用等を補償してもらえる特約です。

多くの自動車保険では保険会社の担当者による示談交渉サービスが付いていますが、もらい事故などの相手方に100%の過失がある場合には、非弁行為になるため保険会社の担当者に相手方との示談交渉をしてもらうことはできません。

その場合は、相手方の保険会社との交渉は、契約者本人が行うか弁護士に依頼してして代わりに交渉をしてもらうことになるわけです。

相手はプロですから、契約者本人で交渉するとなると、精神的にも肉体的にもかなりの負担になりますし、満足のいく賠償額を得られないことも多いわけです。

ですが、法律のプロである弁護士に交渉を任せることができれば、契約者本人はケガの治療にも専念できますし、じゅうぶんな賠償額を得ることもできるわけです。

そこで、弁護士に交渉を依頼する際に、この弁護士費用特約を使うことにより、弁護士費用や訴訟費用などを1件につき最大300万円まで補償してもらうことができるわけです。

尚、この弁護士費用特約のみを使った場合であれば、次年度の等級や保険料に影響はありません。

弁護士費用特約については、以下の記事もご参照ください。

形成手術費用補償特約

交通事故で運転者や同乗者がケガを負った場合は、人身傷害保険や搭乗者傷害保険を使うことによって、治療費などを補償してもらうことができます。

ですが、人身傷害保険や搭乗者傷害保険は、あくまでも「ケガを治すための治療費」のみの補償となっており、「治療による傷跡を消す治療費」までは含まれていません。

そこで、この形成手術費用補償特約を付けることにより、人身傷害保険や搭乗者傷害保険を使ってケガの治療をして傷跡が残ってしまった場合に、その傷跡の治療を目的として形成手術を受けた時に、補償を受けることができます。

特に女性にとっては心強い特約なので、女性向けのレディースプランに含まれていることが多いです。

ドライブレコーダー特約

近年、あおり運転や危険運転のニュースが取沙汰され、ドライブレコーダーが注目されていますが、一部の保険会社では、ドライブレコーダーを貸し出して事故時の対応や安全運転に役立てる「ドライブレコーダー特約」があります。

ドライブレコーダー特約は、保険会社から貸与されるGPS機能付きのドライブレコーダーを契約車に設置することにより、事故の際に現場の映像や情報を自動的に保険会社に送信し、救急車や警察への連絡をしすることができたり、証拠を保全することができるサービスです。

また、車間距離を自動検知して接近し過ぎたら警告してくれる機能があったり、安全運転であるかどうかを診断してくれる機能なども付いています。

現時点で、ドライブレコーダー特約がある保険会社としては、東京海上日動、三井住友海上、あいおいニッセイ同和損保、損保ジャパン日本興亜、などがあります。

自分の車のための特約

免責ゼロ特約

通常、車両保険を付けると免責金額(自己負担金額)が契約時に決められており、車両保険を使って車を修理したい時には、5万円~10万円程度を自己負担することになります。

ですが、この免責ゼロ特約を付けておけば、車両保険を使った場合の免責金額がゼロになり、自己負担金なしで修理費用を賄うことができます。

免責ゼロ特約のタイプとしては、単独事故を含む全ての事故による修理が対象となるタイプや、車対車の事故による修理のみが対象となるタイプがあります。

また、多くの保険会社の免責ゼロ特約は、1回目のみが免責ゼロとなりますが、2回目以降でも免責ゼロになる特約を取り扱っている会社もあります。

免許取り立てで運転しはじめて日が浅い人が運転する場合は、付けておくと安心できる特約と言えるでしょう。

車両新価特約(新車買替特約)

通常は車両保険だけですと、事故で契約車両が大きく損傷したとしても修理費用しか出ません。

ですが、この車両新価特約(新車買替特約)を付けておけば、事故で契約車両が大きく損傷した場合(修理費用が新車価格相当額の50%以上になる場合など)に、新車の買替費用等を補償してもらうことができます。

例えば、100万円の新車を事故で損傷して修理費用が50万円であった場合、車両保険のみであれば修理費用である50万円しか保険金が支払われませんが、この車両新価特約を付けておけば買替費用である100万円が支払われるわけです。

車両新価特約は、代理店型の自動車保険であればどこでも付けることができますが、ダイレクト型(ネット通販型)の自動車保険では、ソニー損保、セゾン自動車火災保険、イーデザイン損保の3社で付けることができます。

他車運転特約(他車運転危険補償特約)

他車運転特約(他車運転危険補償特約)とは、他人の車を運転している時に事故をおこした場合でも補償をしてもらえる特約です。

この特約を使うことによって、他人の車両保険を使用して等級を下げてしまうなどの迷惑を避けることができます。

ただし、多くの保険会社ではこの特約がすべての個人契約に自動セットされています。

身の回り品補償特約

車両保険で補償されるのは、車の修理代のみになるので、車に積んである荷物が事故で破損したは補償対象外となります。

ですが、この身の回り品補償特約を付けておけば、車に積んであった荷物が事故にあって破損したり盗難にあった場合などに、保険金を受け取ることができます。

例えば、車に積んでいたゴルフのドライバーが事故で破損してしまった場合や、ビデオカメラが壊れてしまった場合などに、身の回り品補償特約を使うことができます。

代車費用特約

車両保険を使って車を修理する場合は、当然のことながら修理している間は車に乗ることができません。

ですが、この代車費用特約を付けておくことにより、事故で車の使用ができなくなり修理を行っている間、代わりの車を用意してもらうことができます。

業務や通勤通学であったり、日常の足として毎日車を利用している方は、車両保険にこの代車費用特約を付けておくと良いでしょう。

自動車事故以外でも利用できる特約

弁護士費用特約(自動車+日常事故)

弁護士費用特約には、自動車事故のみに関する弁護士費用等を補償するタイプが基本ですが、自動車事故だけでなく日常生活における事故でも弁護士費用を補償するタイプのものもあります。

例えば、他人によるケガで身体に障害を負った、他人にモノを壊された、などといった日常生活における事故で損害を負った場合にも、弁護士費用特約を使って弁護士に仕事を依頼することができるわけです。

個人賠償補償特約

個人賠償補償特約とは、自転車での走行中や日常生活で加害者になった場合の損害賠償費用等を補償してもらうことができる特約です。

例えば、自転車で走行中に他人にぶつかってケガをさせてしまったり、自転車で走行中に他人の車にぶつかって傷をつけてしまったり、日常生活でお店にある商品を壊してしまった場合などに、相手方に支払う損害賠償金や慰謝料などを保険金として受け取ることができるわけです。

たかが自転車事故と思うかもしれませんが、小学生の子供が自転車に乗っていて歩行中の女性にぶつかってしまい後遺障害を負わせて、その小学生の母親が1億円近い損害賠償責任を負った判例もあります。

なので、ご家族は自転車に乗る場合は、ぜひとも付けておきたい特約と言えます。

自転車傷害特約

自転車障害特約は、自分や家族が自転車事故でケガや死亡した場合に補償される特約です。

対車の事故だけでなく、対歩行者や対自転車であったり、単独で転倒してケガをした場合でも補償されます。

この自転車障害特約は、セゾン自動車火災保険の「おとなの自動車保険」など、一部の保険会社の自動車保険で付けることができます。

また、SBI損保の自動車保険は「自転車事故補償特約」を付けることができますが、この特約は契約者本人や家族が自転車で走行中や搭乗中にケガを負ったり死亡した場合だけでなく、自転車で走行中や搭乗中に他人をケガさせたり他人の財物をこわして損害賠償責任を負った場合にも、保険金を受け取ることができます。

なので、SBI損保の自転車事故補償特約なら、「自分自身や家族への補償」だけでなく「相手への補償」もカバーすることができます。

ファミリーバイク特約

ファミリーバイク特約は、契約者やその家族が原付バイクの運転中の事故で、自分のケガや他人への補償をする特約です。

例えば、原付バイクで運転中に他人にぶつかってケガをさせてしまった場合、原付バイクで運転中にマンホールでスリップして転倒してケガをした場合などに補償されます。

保険料を安く抑えるための特約

運転者限定特約

運転者限定特約とは、「家族限定」「本人・配偶者限定」「本人限定」といったように運転者の範囲を限定する特約で、運転者の範囲が広くなるほど保険料が高くなり、狭くなるほど保険料が安くなります。

以下は、多くの保険会社で適用されている自動車保険の運転者限定特約を付けた場合の保険料の割引率になります。

運転者の範囲 割引率
限定なし 0%
家族限定 1%
本人・配偶者限定 7%
本人限定 8%

ご覧の通り、運転者の範囲を狭くすることにより、割引率が上がって保険料が安くなるわけです。

本人や配偶者しか車を運転しないという場合は、ぜひとも活用したい特約です。

運転者年齢限定特約

運転者年齢限定特約とは、「21歳以上補償」「26歳以上補償」「30歳以上補償」「35歳以上補償」などといったように補償対象となる運転者の年齢を限定する特約で、補償する運転者の年齢の範囲が広くなるほど保険料が高くなり、狭くなるほど保険料が安くなります。

実際、運転者の年齢を限定することによってどのぐらい割引率が変わってくるのかについてですが、以下は全く同じ見積り条件で保険会社5社に見積依頼をした事例になります。

年齢条件 ソニー損保 損保ジャパン日本興亜 あいおいニッセイ同和 東京海上日動 三井住友海上
全年齢補償 0% 0% 0% 0% 0%
21歳以上補償 54% 55% 45% 47% 40%
26歳以上補償 73% 67% 69% 71% 61%
30歳以上補償 75%
35歳以上補償 69% 73% 73% 62%

※空欄はその保険会社で取り扱いの無い年齢条件区分になります。

ご覧の様に、最も保険料が高い「全年齢補償」と、最も保険料が安い「30歳以上補償」や「35歳以上補償」とを比較すると、割引率が60~70%も違ってくるわけです。保険料としては、3~4倍もの価格差になってきます。

特に18歳~20歳の運転者を補償対象に含む「全年齢補償」にした場合は保険料が割高になってしまいますので、注意が必要です。

尚、運転者限定特約と運転者年齢限定特約を活用した保険料節約法については、以下の記事もご参照ください。

人身傷害搭乗中のみ補償特約

人身傷害保険は、契約車両の乗車中だけでなく、友人の車に乗車中の事故や歩行中の自動車事故などの場合においても補償されます。

ですが、この「人身傷害搭乗中のみ補償特約」を付けることによって、補償範囲を契約車両の乗車中の事故のみに限定することができます。

例えば、家庭で2台目の車の購入を検討している場合は、既に1台目の車にノーマルタイプの人身傷害保険を付けているのであれば、2台目の車の人身傷害保険には人身傷害搭乗中のみ補償特約を付けることによって、重複を避けることができ、保険料の節約につなげることができるわけです。

カンナカンナ

補償範囲の重複については、弁護士費用特約やファミリーバイク特約についても注意が必要です。ご家族のうちの1台に付けておけばじゅうぶんです。

ということで以上、自動車保険の主な特約についてお話しました。

では次に、これらをふまえた上で、特に必要性が高いと言える、おすすすめの特約を8つご紹介していきます。

特に必要性の高い特約はコレだ!おすすめの特約8選

特約を付けるのであれば、まずは以下の8つの特約の中から、あなたに必要なものを検討してみることをおすすめします。

  • 対物超過補償特約
  • 弁護士費用特約
  • 車両新価特約
  • 個人賠償補償特約
  • ファミリーバイク特約
  • 運転者限定特約
  • 運転者年齢限定特約
  • 人身傷害搭乗中のみ補償特約

まず、対物超過補償特約に関しては、対物賠償保険だけで相手方の車の修理費用を全額カバーできずに差額分を請求されるというケースは非常に多いので、じゅうぶん付ける価値のある特約と言えるでしょう。

弁護士費用特約については、もらい事故に備えて、自動車事故のみのタイプだけでも付けておきたいです。

やはり、事故で被害者となってケガを負っている中で相手方の保険会社と交渉するのは肉体的にも精神的にもキツイですから、その道のプロである弁護士に任せることができた方が断然良いですし、その方がじゅうぶんな賠償額を得られる可能性が高いです。

車両新価特約については、新車を保険契約する場合はぜひとも検討しておきたい特約です。

個人賠償補償特約やファミリーバイク特約については、特に相手方を死傷させた場合は自動車事故と同様に高額な損害賠償額になるので、自転車や原付バイクを運転するご家族がいる場合は、必ず付けておきたい特約です。

そして、ムダな補償を省いて保険料を節約するためにも、運転者限定特約・運転者年齢限定特約・人身傷害搭乗中のみ補償特約、については、適切な補償範囲を設定するようにしましょう。

ということで、以上の8つが特におすすめの特約になります。

基本的な補償の他に特約を付けるのであれば、まずはこれらの特約から検討してみましょう。

カンナカンナ

対物超過補償特約と弁護士費用特約については、日常的に運転している方であれば利用する可能性が非常に高い特約と言えます。

自動車保険の特約についてのまとめ

今回のお話いかがでしたでしょうか?

自動車保険は、基本的な保険としては、対人・対物賠償保険、人身傷害保険・搭乗者傷害保険、車両保険などがあります。

そして、それらの基本的な保険に、対物超過補償特約、弁護士費用特約、車両新価特約、個人賠償補償特約、ファミリーバイク特約、運転者限定特約、運転者年齢限定特約、人身傷害搭乗中のみ補償特約、などを付けることによって、補償内容をさらに充実させることができたり、補償範囲を限定して保険料を安くおさえることもできるわけです。

ぜひあなたにとって最適な特約を賢く選んで、必要な補償を充実させつつ、ムダを省いて保険料を上手に節約していきましょう。

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